ウェブサイトを作ってからでは変更できない独自ドメインと選び方

楽天などのショッピングモールに出店している店もモールとは別に、独自ドメイン名を使った独自の本店を用意するお店が増えています。その場合のショップ名は開店後に変更できますがドメイン名は変更できません。

ドメイン名はホームページの住所

自店や自社のホームページを、楽天などのショッピングモールへの出店ではなく、独自に作るときは、NTTPCコミュニケーションズなどがサービスを行っているWebARENA(ウェブアリーナ)のようなレンタルサーバーを借りて、その中に作ったホームページを設定することで、インターネットに公開して世界中のインターネットにつながっているパソコンやスマホから見てもらえるようになります。このときホームページにはURL(ユー・アール・エル)というインターネット上の住所が割り当てられます。
このURLはレンタルサーバーを貸してくれる業者が用意した「http:www.業者名.co.jp/○○○のようなものと」ものと、自分で独自に取得する「http:www.自店名.co.jp」のようなものがあり、「業者名.co.jp」や「自店名.co.jp」の部分を「ドメイン」または「ドメイン名」と呼び、「.co.jp」の部分は属性と呼びます。

早い者勝ちだが簡単なものは少ない

このドメイン名は属性が「.com」「.net」「.jp」のものなどは誰でも取得出来ますが、「.co.jp」は日本で登記済みの法人「go.jp」は公的機関など限られているものもあります。また、法人が「.co.jp」ドメインを取得する場合は一つだけですが、それ以外は費用がかかるものの、いくつでも取得できます。
例えば、株式会社鈴木商店さんなら、「suzuki.co.jpとsuzuki.comとsuzuki.jp」というように複数取得して、一つのホームページ転送して使うことや、会社サイトと店舗サイトに分けるなどの使い方ができます。
また、ドメインの取得については法人名や店舗名と関係無くても良いことになっているので、製品や特徴や分りやすい文字や数字にしているところもたくさんあります。
例えば、株式会社鈴木商店さんが「japan.com」でも構わないのです。
ところが、ドメイン取得は早い者勝ちなので、鈴木さんが取得しようと思っても「suzuki.co.jp」であれば自動車メーカーの「スズキ株式会社」が取得しているので、鈴木さんは他のドメイン名を考えて「名づけてねっと」などのドメイン取得の手続きをする会社のホームページで考えたドメインが空いていて取得できるか調べなければなりません。
※ちなみに、japan.comは21年前に米国はアリゾナの会社が取得しています。

大手と似たドメイン名は避ける

さて、鈴木さんの例に限らず、今ドメインを取得しようとすれば、.co.jpであろうが.comであろうが、日本の一般的な名字をストレートにローマ字に置き換えたドメイン名はほとんど空いていません。また、服とか車とかの品名を単純に英語にしたものも空いていません。
ではどうするかと言えば、一般的なのは鈴木商店さんをそのまま「suzukisyouten.jp」とするやりかたです。だたし、ハイフンやアンダーバーを加えた「suzuki-syouten.jp」や「suzuki_syouten.jp」と言ったドメインや「suzukisyoten.jp」(鈴木書店さん)などと似ているので、間違えられることも考えると、商品やサービスに由来した全く異なるドメインを考える方が良いかも知れません。

ドメイン名に使う文字

ドメイン名を考えるときに知っておきたいことは2つです。
一つは、ドメイン名に使えるアルファベットは小文字だけで、その他に0から9までの数字が使えます。アルファベットだけのドメイン名やアルファベットと数字を組合わせたドメイン名の他、数字だけのドメイン名も取得できるので、電話番号と合わせることも出来ます。
ちなみに、「007.com」は映画「007」のサイトで使われています。
また、「-(ハイフン)」と「_(アンダーバー)」も使えますが、スマホの小さい画面では「-と_」は区別しにくいことと、「-と_」が異なることを知らない人もいるので、使わない方がベストですが、使う場合は印刷物では注記するなどを心がける必用があります。
なお、ドメイン末尾「.comや.jp」の属性は「.netや.info」など多種ありますが、商用ホームページでは「.com」が定番で、法人では「.co.jp」が主に使われています。

どこでドメインを取るか

ドメインはレンタルサーバー業務を行っているほとんどの業者が手がけており、「.com」の価格も1200円程度から5千円程度までと様々です。
これは、電話などのサポートの厚さや、他の業者へ変更する際の費用の有無、取得者情報を変更するする際の追加費用の有無を始めとして、ドメイン取得後の費用が異なるためです。