ウェブサイトが失敗する大きな3つの理由

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ウェブサイトには会社や商店の企業サイトと公官庁などの公共サイトと個人がやっているサイトの3種類があります。このうち会社や商店の企業サイトが他のサイトと大きく違うのは利益を出すために作ることです。

企業サイトは一年で利益につなげる

自社の企業サイト作ったけれど後悔しているという会社の話を聞くと、ほとんどの会社があげるのが、「費用が高い」、「手間がかかる」、「効果がない」という3つです。
中小企業が自社の企業サイトを作る時に抱きやすいのは、「コストも手間もかからずに効果が期待できる」という幻想ではないでしょうか。
大企業と比べてITに詳しい社員がそれほど多いと言えない中小企業にとって、企業サイトを作るとき外注することが多いと思います。
ところが、実際に自社の企業サイトを作ることになると基本料金だけでは希望するものには程遠い場合が多く、業務や商品の紹介ページを追加したり、原稿作成や写真撮影などを追加していくとかなりの金額になってしまいます。
予算的に厳しい場合は会社概要などの基本的な記載だけの企業サイトを我慢して使う場合もあります。
どちらにしても、予想より費用がかかったとか捨て金になったという感想を持たれる人が多いようです。

効果がない

業績が今ひとつであったり、低迷している会社が企業サイトでの業務拡大や販売に活路を見出そうとするのはよくある話ですが、企業サイトは「作ればすぐに儲かる」ものではありません。
企業サイトを作っても利益が出ない原因の第一は、企業サイトへのアクセスが少ないことです。
企業サイトを初めて作った人はなぜ人が来ないのか悩むかもしれませんが、無名な企業のサイトは元来何もしなければ誰も来ないものなのです。
人を呼び込むには様々な方法がありますが、会社の業務や商品にふさわしい方法をとらないと、効果がないだけでなく手間や時間ばかりがかかってしまいます。
また、SEO業者などに依頼して人が来るようになっても、業務や販売に結びつかないのでは人が来ないのと同じです。
これは、業務や商品の説明不足であったり、価格が高かったりすることが主な原因ですが、結果として業務や商品に魅力的に感じられない企業サイトになっているためです。

手間がかかりすぎる

新しく企業サイトを作る場合は、オープンしてからしばらくは改良するための判断材料も少ないため、分析して修正対策をするまでに時間がかかりますが、スマホやインターネットはものすごいスピードで進化しているので、1年もたたないうちに企業サイトの修正は必須となります。
また、個人情報に関する法律等も変化していくため企業サイトにプライバシーポリシーを記載するなどの作業が必要になります。
社内で自社サイトの修正をする場合はもちろんですが、社外に依頼している場合でも、修正のための打ち合わせや内容に関する原稿や材料の提供、またサイト更新後の確認なども必要になってきます。
大企業と違い、インターネットやパソコンなどのIT系に詳しい社員が限られている中小企業では、これらの対応が大きな負担となります。
また、CMS(WordPress)を使っている場合は、セキュリティーアップデートなどの更新作業も必要になるので、社内で行う場合はこれも負担となります。
さらに、会社の業務内容の変更や新商品の追加や廃盤商品の削除などを行う場合も相応の手間がかかります。
最初にこれらの対応者と対応方法を決めていない場合は、更新や修正ができないために企業サイトを閉鎖する場合も出てきます。

費用がかかりすぎる

自社の企業サイトを作る場合、一括注文で買い取りのような形で作る方法と、毎月の維持管理費などを2年とか5年契約で払い続ける形があります。
期間を決めた契約の場合は通常のセキュリティ更新などの維持管理とは別に、製品やサービスの追加や削除などの修正費用が別途にかかるのは企業サイトを制作する業者では常識なのですが、企業サイトを発注する会社の側では維持管理の中に製品やサービスの追加などサイトの変更料金も含まれていると考えることが多いようです。
このため、初期費用と維持管理費用を含めた2年なり5年なりの契約期間を通しての費用がかなりな額となって一括注文で企業サイトを作った場合よりも高くなります。
また、期間を決めた契約はサイトを廃止する場合でも契約期間途中での解約は解約費用がかかることになり、変更しても解約しても費用がかかることになるのです。
とは言え、最初に一括払いで企業サイトを作った場合もオープン後に必ず修正の必要性は出てきます。
その時自社内で修正ができない場合は、制作会社に追加で発注することになるため、当初の予定より高額なものとなってしまいます。
また、どちらの場合も修正を行ったからといって必ず利益に繋がるとは限りません。特に価格競争に陥っている業務や商品の場合は、 webサイトでの販売をやめるだけでなく、その業務や商品から撤退する方が賢明な場合もあります。
このため企業サイトは一年で純利益を出せなければ止めることも目安にして更新の方法や契約期間を決めると良いでしょう。
これらを考えると、一括払いで作って手応えがあれば修正が追加をするか、1年契約で作り反応が良ければ修正したり契約期間を伸ばすのが賢明な方法かもしれません。
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